太陽光発電｜太陽光発電は株式会社DAIJUの「PLUS SUN」

枯渇しないエネルギー、1年を通して安定した電力が得られます。

日中の発電で電力が余れば、その分を電力会社に買い取ってもらえます。
発電した電気を一定期間、一定価格で電力会社に買い取ってもらえる制度もあります。

制度・システム
SYSTEM

余剰電力買取制度～2019年度の買取制度～

発電電力が消費電力を上回った場合、余剰電力として電力会社に買い取ってもらえます。

(※1）北海道電力、東北電力、北陸電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力の需給制御に係る区域において平成28年4月1日以降に接続契約申込みが受領された発電設備は、出力制御対応機器の設置が義務づけられ、これに該当する発電設備については「出力制御対応機器設置義務あり」の調達価格を適用することとします。
設置が義務づけられいていない場合には、仮に出力制御対応機器を設置したとしても、「出力制御対応機器設置義務なし」の調達価格を適用することとします。

全量買取制度～発電した電力を20年間すべて買い取ってもらう～

太陽光などの再生可能エネルギーで発電した電気を一定期間、一定価格で電力会社が買い取ることを義務付ける「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（全量買取制度）」が2012年7月にスタート。新エネルギーの導入量拡大によるエネルギー安全供給の確保、地球温暖化対策への貢献、新規産業・雇用創出への寄与を目指しています。

自家消費せず
20年間すべて高く買い取ってもらえる
ため、大きな収益が見込めます

まずはご相談
発電量と売電収入の
無料シミュレーションをご依頼ください

既築の賃貸住宅の場合、導入までの期間は約1カ月です。設置から発電開始、設置後の手続きやアフターフォローまで親身にバックアップ致します。まずはお気軽にお電話（0120-58-4146）またはお問い合わせフォームよりご相談ください。

お問い合わせフォームへ

お申込み後、経済産業省と電力会社へ申請を行います。設置工事は３～14日間ほどですが、電力会社との契約までに約3週間ほどかかりますので、ご注文をされてから発電の開始まで約1ヵ月が目安になります。

10～15年の安心保証

20～25年の出力保証

産業用太陽光発電設備【50kw未満～高圧・特高】
INDUSTRIAL SOLAR POWER GENERATION

豊富な実績と経験を基に、産業用太陽光発電設備を施工する上での様々な要望にお応えします。
土地・屋根の形状、立地、環境等お客様の様々な条件に対応できるシステム提案を提供します。
太陽電池モジュールをはじめ、パワーコンディショナ、架台、各種部品などお客様に最も適した設備をご提案いたします。

屋根上設置

倉庫や工場、オフィスビルや集合住宅などの屋根の上に屋根形状に合わせた架台を設置して太陽電池モジュールを取り付けます。
モジュールを設置する事で、何も収益を生まなかった屋上で収入を得られます。
又、直射日光を遮るため、防水の経年劣化を防ぐ事や、冷暖効果が上がり電気料金の節約にもつながります。
近年では、蓄電池を併設して余剰買取制度を選択させるお客様もいらっしゃいます。
地上設置

遊休地や空地、畑等の地面にコンクリート架台・杭架台等を介して太陽電池モジュールを取り付けます。造成が必要な場合は、測量、設計し安全かつ有効な土地活用をご提案いたします。昔から何もせず税金を払っているだけであったり、雑草が生い茂って近隣からクレームがでるなど様々なお声にも対応してきました。他の用途では使い勝手が悪い土地であっても、太陽の日が当たれば20年以上の安定収入が望めます。
近年では、ゴルフ場跡地やため池の活用も増えてきております。

産業ソーラー導入メリット

メリット１　大規模発電プラントとして大きな収益を確保

1,000kW（1MW）以上もの大量発電・大量売電を実現するメガソーラー（太陽光発電所）。自然エネルギーを利用した発電のため変動リスクが少なく、固定価格買取制度を利用することで長期にわたって安定した事業計画が組め、大きな収益を確保することができます。
メリット２　遊休地の有効活用手段としても魅力的

更地や山林など、現在使われていない遊休地を使って建設できる点もメガソーラーの魅力です。お持ちの遊休資産を有効活用して収益を上げられるほか、固定価格買取制度の適用期間である20年経過後は、元の更地に戻して他の用途へ転用活用できます。
メリット３　クリーンエネルギーだからCO₂排出量の削減に貢献

産業・公共部門では、CO₂排出量が国内全体の約78%を占めています。つまり、産業・公共部門で太陽光発電などのクリーンエネルギーを導入することは、非常に大きなインパクトを持つことになります。太陽光発電所を建設・運営して、環境問題に取り組む積極的な姿勢をアピールすることは、環境に貢献する企業として求められる社会的責任を果たすことへつながり、企業評価を高めます。